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安全教育にＶＲ導入進む
建災防が実態調査 低コスト化が課題
建設現場の安全衛生教育でＶＲ（仮想現実）の活用が進んでいる。建設業労働災害防止協会（建災防、今井雅則会長）が実施した調査によると、回答した29社のうち15社がＶＲ教育を実施していた。大半がヘッド・マウント・ディスプレー（ＨＭＤ）を使い、墜落や転落といった災害の疑似体験プログラムを組み込んでいた。ＶＲ教育の普及が進む一方で、機材購入やリース費用が高いことが導入の壁となっている実態が浮き彫りとなった。
